信用買い維持率計算機 信用取引の追証ラインとロスカット価格を計算

信用買いの追証（マージンコール）とは？

A：借金をして買った株の値下がりにより、担保不足になることです。

レバレッジ（信用取引）を使うと、自己資金以上の株を買うことができますが、リスクも大きくなります。証券会社からお金を借りて株を買うことを「信用買い」と言います。たとえば1株1,000円の株を10,000株（1,000万円）購入する場合、自己資金400万円と借入600万円で2.5倍レバレッジとなります。

主な機能

• 追証発生株価の自動算出——いくらまで下落すると追証になるかを即座に表示
• 必要追加入金額の計算——維持率を目標値に戻すための入金額を試算
• 現在の保証金維持率をリアルタイム確認——数値変更と同時に結果を更新
• 最低維持率を自由に設定——証券会社ごとの基準に合わせて調整可能
• 暗号資産FXの清算価格にも対応——無期限先物ポジションの試算に活用可能

活用シーン

• 国内株の信用取引（東証・名証）——信用買い後の下落局面で、追証が発生する株価水準を事前に把握してリスク管理に活用
• 米国株マージン取引——FINRAルール（Maintenance Margin 25%）を基準に入力し、海外口座のリスクを試算
• 暗号資産先物トレーダー——ビットコイン・イーサリアムの無期限契約（Perpetual Contract）における強制ロスカット価格をシミュレーション
• CFD・FXトレーダー——ロスカット水準（Margin Call Level）に基づき、許容できる値幅をあらかじめ確認

使い方——ステップバイステップ

1. 買建単価を入力——1株あたりの平均取得価格（円）を入力します。
2. 買建株数を入力——保有株数を入力します。
3. レバレッジを設定——取引総額と自己資金の倍率を選択します。自己資金が40%なら2.5倍レバレッジです。
4. 最低維持率（追証ライン）を設定——証券会社が定める最低委託保証金率を入力します（通常20〜30%）。
5. 結果を確認——現在の保証金維持率、追証発生株価、目標維持率回復に必要な入金額が自動表示されます。

活用のポイント

• 追証発生株価が現在値から10%以内に迫っている場合は、ポジション縮小や一部返済を検討しましょう。
• レバレッジを変えてシミュレーションすれば、安全な倍率の目安が把握できます。
• 追証を解消しても下落トレンドが続く場合は、損失が膨らむリスクがあります。早めの損切りも重要な選択肢です。

保証金維持率の計算式

計算式（簡易）：(建玉の時価総額 - 借入金) / 建玉の時価総額

• 建玉の時価総額：現在の株価 × 保有株数
• 借入金：証券会社から借りた金額
• 追加入金：後から自発的に差し入れた保証金

この維持率が証券会社の定める最低維持率（例：20〜30%）を下回ると「追証」が発生します。期日までに入金しない場合、株は強制決済（強制ロスカット）され、損失が確定します。

よくある質問（FAQ）

Q1. 追証とマージンコールは同じ意味ですか？

ほぼ同義ですが、厳密には異なります。マージンコール（Margin Call）は証券会社から届く追加担保の要請通知です。追証は日本の信用取引における固有の呼称で、証券会社が定める最低維持率を下回ったときに発生する追加保証金の差し入れ義務を指します。期限内に入金しなければ強制決済（ロスカット）が執行されます。

Q2. 最低維持率は証券会社によって異なりますか？

はい、異なります。日本の主要証券会社では通常20〜30%が設定されています。証券会社ごとに異なるため、必ずご利用の会社の約款を確認し、この計算機の「最低維持率」欄に正確な数値を入力してください。

Q3. 追証入金後も再度追証になることはありますか？

あります。一度維持率が最低水準を下回った場合、多くの証券会社は追加入金で最低水準を上回るだけでなく、より高い基準（例：166%以上）まで回復させなければ、その後再び下落した際に即日追証・即日ロスカットの対象となる場合があります（いわゆる「二番底」対応）。

Q4. 暗号資産のポジションにも使えますか？

はい、活用できます。ビットコインなど暗号資産の無期限先物（例：Binance BTCUSDT Perpetual）では、取引所が定めるメンテナンスマージン率を「最低維持率」に入力することで、強制清算価格（Liquidation Price）の目安を試算できます。ただし取引所ごとに清算メカニズムが異なるため、あくまで参考値としてご活用ください。

Q5. 強制ロスカット後に借金が残ることはありますか？

通常の市場環境では、ロスカットによる売却代金で借入金が回収されます。しかし急激な株価下落やサーキットブレーカー発動時など、流動性が枯渇した状況では売却額が借入金を下回り、債務超過（いわゆるマイナス口座）が生じる場合があります。投資前に証券会社の負債処理規定を必ず確認してください。